地下水（井水）膜ろ過飲料化システムの導入で災害時の水の確保をすすめた事例｜国立病院機構　水戸医療センター様

病院を守る全てのライフラインは「２ＷＡＹ」が基本である。

病院を守る全てのライフラインは「２ＷＡＹ」が基本である。私はそう考えています。

国立病院機構　水戸医療センター
名誉院長　園部　眞　先生

実体験を通して強く感じたこと。それは「5日間は自分たちで守る備えをしておく」ということ。
当院は2011年1月に地下水（井水）膜ろ過飲料化システムを導入しました。
その1カ月半後、東日本大震災に見舞われました。
大震災の影響で周辺地域は14日間も断水しましたが、地下水（井水）膜ろ過飲料化システムを導入していたお陰で、当院では水の心配は全くなく、本当に助かりました。
震災直後は、建物が壊れた水戸市内の病院や、津波の被害を受け、水の確保ができない福島の病院などからも入院患者さんを受け入れました。ベッドにすることができる廊下のソファや付属の看護学校のベッドを活用し、人工透析が実施できる病院として情報発信をおこないつつ、行政からの要請に対しても一回も断ることなく、全てやりました。
今から考えると、震災発生後の5日間くらいは戦場のような忙しさで、その辺が勝負だったわけです。
今回の経験で、3日間ではなく5日間くらいは自分たちで何とか守る備えをしておく必要があると強く感じましたね。

災害対策の基本は「備えあれば憂いなし」。
当院では、電気については東電からの供給に加え、自前の自家発電機を持ち、燃料については備蓄できる重油とし、万一の停電時にも病院中の設備を全て動かすことのできる体制としています。水については水道局からの供給に加え、地下水（井水）膜ろ過飲料化システムを持っています。このように、災害対策上、全てのライフラインは2ＷＡＹが基本であるべきだと私は考えているのです。
水を含めたライフラインの2ＷＡＹ化を実現していたからこそ、他の病院の患者さんを受け入れ、地域貢献ができ、多くの人にも感謝された。非常に奇跡的なことをやったのかもしれない。「備えあれば憂いなし」これが、今回の震災の教訓だと思います。

国立病院機構　
水戸医療センター（茨城県東茨城郡）

全国に144病院を持つ国立病院機構の中でも500以上の病床を持つ13病院のなかのひとつ。茨城県より「地域医療支援病院」の承認を受けており、日本医療機能評価機構よりVersion 5と認定されています。
園部名誉院長は山形県出身、東北大学医学部卒。日本脳神経外科学会代議員なども務められ、東日本大震災においては、「地震災害に負けず、今こそ水戸地区の地域医療に貢献を　水戸医療センターの底力を見せよう」とのスローガンを掲げ陣頭指揮され、ＮＨＫ総合テレビ「サキどり」の取材も受けられました。